事故から半年、今後はどのように
反対協は、これまでの活動や事故原因について検証しつつ、今後の活動のあり方を協議しているということです。
第11管区海上保安本部は8月、共同代表らのパソコンや携帯電話などを押収し、それに基づいて話を聴くなど、事故の原因や責任の所在などを調べています。
学校法人同志社は今後の対応について、「教育の中立性および適切性について、外部専門家による検討委員会の設置を急ぎ、委員会の検討結果を踏まえて改善をはかっていきたい」としています。
一方、事故から半年を前に、武石知華さんの家族と船に乗っていた生徒が、JNNの取材に応じました。
