【ＶＴＲ】
親和女子大学　金山健一 教授
「内閣府が小学校低学年の子どもたちのインターネット普及率を調べたところ、6歳（小１）で71.2%、9歳（小4）で87.2%の時代なんです。（子どもたちは）みんなもうインターネットが普通になっている」

金山教授もラインなど、生徒たちもよく使うSNSでのやりとりにニーズがあることは否めないといいます。こうした中、対応できるようにする策としては、「教員への公用携帯の支給」をあげます。

親和女子大学　金山健一 教授
「公用携帯があることによって、先生方をそういうことに巻き込まないし、子どもたちも巻き込まれない」

【スタジオ】
青山
「公用携帯を持つことができれば、お互いに巻き込まれずにすむというところなんですかね」

木村
「公用携帯といっても、誰かが見られるのか、2人だけになるのか…。公用だったとしても、そこが最終的に行き着く状況ができてしまうと…」

小林
「ある程度管理されるということになるので、その辺りは透明性が担保されるという部分ではあるのかなと…。ただ、予算などの面ですぐに実現は難しい部分も…」

中根
「先生たちに秩序を保ってもらえれば…というのもありますよね。実際にSNSを使った方が便利なものは便利だし、生徒のことを思うと、その方がやり取りしやすいのかもしれないので」

青山
「生徒が学校で認められたツールを見ないっていう話がありましたけど、それを見るようにできないのかと思いますよね、生徒たちが『このツール、便利！使いやすい！！』みたいな」

小林
「そういった訴えも大事だと思いますし、本当に切っても切り離せない時代なので、これからも検討を続ける必要がありそうです」