一方、津波から逃れたものの、家に戻れず避難が長期化することも懸念されています。

佐伯市鶴見の沿岸にある地松浦地区では高台に防災倉庫を設置し、飲料水700リットル、非常食600食を備蓄しています。コミュニティセンターには個人の食料や着替えを準備するなど、避難したあとの対策を進めています。

官崎一也区長：
「1軒1軒に声をかけて呼びかけたところ30軒ほど持ってきました。特に重たいものを置いておけば、あとで対応できる」

地松浦地区では各家庭に災害への備えについてアンケートを実施。地域独自で避難訓練を行うことで住民の防災への理解が深まったといいます。

去年11月避難訓練（地松浦地区）

官崎一也区長：
「一人だけで一生懸命やってもうまくいかないので、みんなで共有しながら地域を守っていこうというのが一番効果があった。死亡者ゼロを目指していろいろ啓発活動をやっていきたい」

大分大学の鶴成悦久教授は「東日本大震災の経験で津波への意識は高まった」とする一方で、「南海トラフ地震以外でも津波への警戒が必要」と指摘します。

大分大学減災センター 鶴成悦久教授：
「津波は南海トラフのイメージがすごく強いと思うんですけど、今回の能登半島地震も含めて、経験のない地震が起きたときには、すぐに津波を疑って高台への避難。地震が始まった瞬間から津波へのカウントは始まっているので、しっかりと認識することが必要です」

普段から地域の避難場所やルートを確認し、備えておくことが自分や家族を守ることにつながります。