化学メーカーの業界団体である日本化学工業協会の会長は、中東情勢の影響で高騰している石油由来の製品について、コストの上昇分は「サプライチェーン全体で吸収していくしかない」との認識を示しました。

日本化学工業協会　岩田圭一 会長
「ホルムズ以前と比べて価格が高騰しているというのは事実で、どの程度の期間続くかっていうのが将来わかりません。（価格）上昇部分はサプライチェーンの中で吸収していくしかない」

日本化学工業協会の岩田社長は、ナフサ価格の高騰についてこのように述べたうえで、コスト上昇分については公平公正な吸収の仕方を関係各社と相談しながら対応していく考えを示しました。

また、「ポリエチレン」や「ポリプロピレン」といった主要な石油化学製品の在庫は、国内需要の1.8か月程度の水準を維持していると述べました。

さらに市場で製品の目詰まりが起きていることについて、協会として相談窓口を設置し、対象品目などの情報を整理して、経産省に報告しているということです。