花粉症　舌下免疫療法による根治治療への関心

今年も花粉飛散量は多いようだ。Google Trendsによると、年ごとの変動はあるものの、「花粉症」や「花粉」への関心は長期的に高まっている様子がうかがえる。

当初は他のアレルギー症状と同様に、個人の健康課題としての認識が強かったように思う。
しかし、就業者においては生産性の低下、子どもにおいては日常生活に加え、受験などの大切な行事への影響が指摘され、花粉症は社会的な問題として定着してきた。

ニッセイ基礎研究所が2025年3月に会社員や公務員等の被用者を対象に行った調査によると、12月～2月の3か月間に経験した体調不良について、該当する症状を最大2つまで尋ねたところ、15.9％が花粉症やアレルギー性鼻炎を挙げていた。

また、症状がある人の35.8％が仕事に支障が出ていると回答しており、支障が出ている人では3か月間で平均21.8日、症状がある日の仕事量と質はいずれも低下し、それぞれ通常時の75％、73％にまで落ちていた。

国は、
(1)発生源対策、
(2)飛散対策、
(3)発症・曝露対策の三つを柱とする「花粉症対策初期集中対応パッケージ」を打ち出し、初期段階に集中的に対策を進める方針としている。

(1)発生源対策では、スギの伐採・活用を進めるとともに、花粉の少ない品種への植え替えを推進する。
(2)飛散対策では、花粉飛散予測の精度向上のほか、飛散防止剤の開発などを進める。
(3)発症・曝露対策では、花粉症治療の周知や治療環境の整備に加え、花粉への曝露を抑制できる製品の認定などが盛り込まれている。

パナソニックホームズが行った「住まいの温度と空気に関する意識調査」によると、花粉症の症状がある人のうち、「室内で花粉症の症状が治まらない」と回答した人は77.2％、「屋外に比べて症状がひどくなる」とする人は45.0％だった。

花粉症対策は、外出時にマスクやゴーグルで花粉を避けるといった従来の対症療法にとどまらず、室内環境の改善や、花粉症の根治療法への関心にも広がりつつあるようだ。