地方ではドラッグストアが救世主に？

　一方、地方ではドラッグストアがさらに増加する可能性があります。その理由は収益構造にあります。

　ドラッグストアは「薬」が収益の柱であり、「集客材」（日用品・食品）については食品スーパーほど売り上げがなくても存続できるビジネスモデルなのです。

＜ドラッグストアの収益構造＞
▼本業（薬＋化粧品）
⇒粗利益３０％～４０％
▼集客材（日用品・食品）
⇒粗利益１０％～２０％
　（食品スーパーの粗利は２０％～３０％）

　事業継続に必要な一般的な年間売り上げは、食品スーパーが７億円～１０億円であるのに対し、ドラッグストアは３億円。損益分岐点が低いため地方に出店でき、スーパーが撤退した地域の「買い物難民」「フードデザート（食品の砂漠）」を救える存在になる可能性があるといいます。