おわりに

以上の結果から、HPVワクチンの接種や接種意向は、ワクチンの有効性や安全性に対する認識や、接種手続きや費用に関する情報の認知と関連していた。

一方、子宮頸がん検診の受診は、ワクチンに関する情報への認識に加え、がんに関する知識とも関連していた。

ワクチン接種を決めかねていると思われる「今後については不明」者についてみると、安全性やリスクに関する情報よりも、有効性や接種手続き・費用に関する情報が不足している可能性が示唆される。

有効性に関する情報提供に加え、接種手続きや費用などの具体的な情報をわかりやすく伝えることが有効だと考えられる。

なお、ワクチンでは予防しきれない子宮頸がんもあるため、接種をしないことを決めている人を中心に、がん検診の推奨は引き続き行う必要があるだろう。

(※情報提供、記事執筆：ニッセイ基礎研究所 保険研究部 主任研究員・ヘルスケアリサーチセンター兼任 村松 容子）

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