（ブルームバーグ）：米国との関税合意を受けて史上最高値を更新した東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）に、黄信号が点灯している。テクニカル指標やバリュエーション（投資尺度）が過熱感や割高懸念を示し、相場は短期的に調整する可能性がある。

アバディーン・ジャパンの荒川久志取締役兼運用部長は、足元の株高は2024年８月の急落前の急ピッチな上げを思い起こさせるとし、「スピード調整が入るかもしれない」と話す。

ＴＯＰＩＸは昨年８月、日本銀行の利上げと米国の景気後退懸念が重なったことで急落した。その直前の７月11日には当時の最高値を更新していた。

以下は、過熱感などを示す３つのチャート。

買われ過ぎの領域

ＴＯＰＩＸの相対力指数（ＲＳＩ）は「買われ過ぎ」を示す70を超え、24日には79付近まで上昇した。70超えは昨年７月11日以来だ。

25日移動平均線を上放れ

ＴＯＰＩＸは25日移動平均線を５％以上上回った。一般的に同線からの乖離（かいり）率が５％を超えると、相場が目先調整局面を迎えるサインとされる。

バリュエーションの膨張

ＴＯＰＩＸの上昇は昨年７月と同様に売買代金の増加を伴っておらず、株高への確信が投資家の間で広がっていない可能性を示唆する。

ＭＣＰアセット・マネジメントの大塚理恵子ストラテジストは、８月初旬は市場参加者が減って売買が少なくなる「夏枯れ相場」になるため、ボラティリティーが高まりやすいと話す。７月末から本格化する主要企業の決算発表で１株利益（ＥＰＳ）が上向けば相場の割高感は解消する可能性はあるが、一部企業は関税の影響を見極める中で慎重な見通しを維持することが見込まれると述べた。

ＴＯＰＩＸの予想株価収益率（ＰＥＲ）は15.7倍と、昨年８月の下落直前の水準に近づき、株価が割高になりつつあることを示す。ただ、最高値の更新を続ける米Ｓ＆Ｐ500種株価指数の予想ＰＥＲは20倍を上回るため、日本株の相対的な割安感は残る。

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