新型コロナの後遺症について、後遺症の実態調査に連携して取り組み、今後の研究や対策に役立てようと、宮崎県宮崎市や大学などが覚書を交わしました。

7日は、宮崎市の清山市長と、新型コロナの臨床・研究を行う大阪大学の忽那賢志教授、それに、東京都のIT企業・Buzzreachの猪川崇輝社長が覚書を交わしました。

3者では、病気の症状に関する情報をアンケートで集めるアプリ「VOICE」を活用して、新型コロナの後遺症に関するデータを集め、今後の研究や対策に役立てることにしています。

（大阪大学　忽那賢志教授）
「宮崎市としての後遺症のデータを宮崎県に還元してもらって対策に役立てていただきたいですし、あるいは日本、日本人の後遺症のデータも不足しているので、そこで日本全体に還元して対策に役立てていければ」

宮崎市は、7日からホームページやSNSなどで、アプリを使ったアンケートへの協力を呼びかけています。