「じっとしていたらダメだなと」110社がプロジェクトの共同事業体に

 実は今回のプロジェクトには3Dプリンター住宅に可能性を感じた海外・国内の110社が共同事業体に名を連ねています。参加の仕方はそれぞれですが、熊本県で電気工事業を営む会社の社長は、国内では台数が限られた発電機をプリンターを動かすために無償で提供したり、社員を派遣したりしています。
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 (立尾電設(熊本県) 永田士朗社長)
 「(Qなぜ参加した?)一番はやはり住宅ローン問題。ぜひ安く家が建てられるような仕組みがこれでできればなと」
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 実験スペースを提供したのは、コンクリート住宅の会社でいわゆる競合にあたりますが、コンクリートに関わるあらゆるノウハウを提供するなど協力を惜しみません。

 (百年住宅(静岡市) 中嶋雄社長)
 「これはじっとしていたらダメだなと。世界規模で技術をシェアできるというのは本業にとってもすごく刺激があることですよね」
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 多くのサポートを受ける代わりに、飯田さんらは企業に対してプロジェクトの全データを公開して情報共有しています。

 (セレンディクス 飯田國大さん)
 「みんなで技術協力をすることによって全体的な技術を上げていくということがこのオープンイノベーションのメリットで、その中から個々でどう生き残るかどう強くなっていくか」