「日本は対策遅れ、積極的な攻めの調査を」

原田浩二・京大准教授「全国で調査をしていると、時々、５０nｇ（ナノグラム）というすごく少ない量なのですが、これを超える地点というのは出てきていますね」

―――それは気をつけなければいけませんよというぐらいの量ですか？

原田浩二・京大准教授「まず、その調査時点で５０を超えた、そうすると、超えるためにはＰＦＡＳはどこからかこないといけないわけですよね。やはりその大元がどこにあるのか。そういったことが、ほかのものにも影響を及ぼしてないかと。今回のような事例もそうだと思うのですが、早くですね、自治体としても取り組む必要があると思います」

―――先生は「日本は欧米に比べてＰＦＡＳの対策が遅れている。体内への蓄積や周辺の環境など、日本各地で徹底的な調査が必要」との考えで、ここが問題だというふうに思われているわけですか。

原田浩二・京大准教授「今までのですね、特定の場所だけの調査っていうのではなくて、やはり汚染が生じている可能性が高いところというのを早く特定するという、そういう積極的な攻めの調査、こういったことが必要だと思っております」

―――対策が遅れている理由は何ですか？

原田浩二・京大准教授「日本において、ＰＦＡＳの問題、なかなか聞くのは今までなかったと思います。やはり話題となったのがつい最近で、その分取り組みの優先順位もそこまで高くなかったということがありますので、今後取り組みが進むことを期待はしております」（2023年9月19日　MBS「よんチャンTV」より）