「心の問題に期限を設けるのは酷」 岐路に立つ返却作業

一方、思い出の品を被災者に戻す取り組みは、岐路に立たされています。

福島県いわき市は2025年、思い出の品の返還事業を終了。持ち主のわからない約5000点のお焚き上げが行われました。こうした自治体が相次いでいるのです。

津波により大量に流出した思い出の品。当時、環境省の指針に基づき、自治体などで保管され、所有者に引き渡す機会が設けられていました。

ただ、月日の経過とともに、引き渡し数の減少や劣化、保管場所などの問題に直面。

岩手、宮城、福島の沿岸37市町村を取材すると、保管を続けているのは12の市町村となっていることがわかりました。

画像データに残す自治体もありますが、思い出の品を被災者に返し続けてきた秋山さんは「探せる環境を残すべき」だと考えています。

三陸アーカイブ減災センター 秋山真理 代表
「探したいというタイミングになるのは人それぞれ。写真を探す過程で亡くなったことを知る方がたくさん出てくる。それに非常につらくて、まだ向き合えない方もいる。心の問題にいつまでと期限を設けるのはとても酷なこと。負担をかける」