米国債の価格差縮小、ヘッジファンドが好む「ベーシス取引」に陰り

（ブルームバーグ）：米国債市場で人気の「ベーシス取引」の規模が、ここ2年余りで最小となった。ウォール街のストラテジストは、ヘッジファンドが収益機会として利用できる債券市場の価格のゆがみが減っていることが要因とみている。

ベーシス取引は、米国債先物と、その原資産である現物国債とのわずかな価格差から利益を狙う取引で、多額の資金を借り入れて取引規模を膨らませる。米国債への需要を生み出し、32兆ドル（約5000兆円）規模の市場に流動性を供給する役割を果たしている。

この価格差が縮小する中、ベーシス取引の勢いは弱まっており、市場は重要な流動性供給源の一つを失う恐れがある。流動性の急激な低下は、過去に金融市場の混乱を引き起こしたことがあるものの、モルガン・スタンレーやシティグループなどのストラテジストは、ベーシス取引がなくなる状況には程遠く、勢いの変化は単に相対価値を利用した取引機会が減っているに過ぎないとの見方を示した。

シティの米金利戦略責任者、ジェーソン・ウィリアムズ氏は「価格のゆがみとボラティリティーが過去数年間で大幅に低下したため、ベーシス取引のポジションは縮小している。これはリスクを示すというより、取引機会の減少は、米国債への基礎的な需要が想定以上に強い可能性を示唆している」と分析する。

モルガン・スタンレーの推計によると、レバレッジ投資家による米国債ベーシス取引の想定元本総額は、年初の1兆2600億ドルから約9000億ドルに減少した。

モルガン・スタンレーのイーライ・カーター氏率いるチームは、短期の米国債に連動する先物では裁定取引の機会が縮小し、リターンの魅力が低下したことがベーシス取引の減少につながっていると指摘した。一方、長期の国債のベーシス取引は引き続き人気があるという。ストラテジストらは、取引減少に伴う市場のストレスを示す兆候はないとみている。

急変のリスク

米国債市場は規模の拡大につれ、市場の円滑な機能に必要な流動性の供給をヘッジファンドに依存する度合いを高めてきた。近年、ヘッジファンドが好んで用いてきた戦略がベーシス取引で、通常は現物国債を買う一方、対応する先物を売る。

この戦略の人気の高まりを受け、規制当局は需要が急変するリスクを長年にわたり警告してきた。2020年3月には、市場が混乱する中でヘッジファンドがベーシス取引を猛烈な勢いで解消し、リスクが顕在化した。米連邦準備制度理事会（FRB）が国債買い入れとレポ市場への介入を実施したことで、市場はようやく安定した。

モルガン・スタンレーのストラテジストらは、米国債市場のボラティリティーが極端に高まったり、短期金融市場にストレスが生じたりすれば、ヘッジファンドがベーシス取引のポジションを解消する可能性があると述べた。ただ、ベーシス取引が最近の市場混乱時にも安定していたことや、現在のレポ市場に資金が潤沢にあることを挙げ、現在の「耐性には安心感を持っている」としている。