（ブルームバーグ）：最近の為替介入の効果が薄れる中、バンク・オブ・ニューヨーク・メロン（BNYメロン）のシニアストラテジストは、日本のファストフードの定番メニューの価格を使って円安の実態を正確に捉えようとしている。
ジェフ・ユー氏は、英誌エコノミストの「ビッグマック指数」に代わる指標として「カツカレー指数」を考案した。ハンバーガーではなく、カツカレーの国際的な価格比較の方が、日本で円安がどう感じられているかをより的確に把握できると主張している。
日本時間12日午前の外国為替市場では、1ドル=約159円台前半で推移している。しかしユー氏の試算では、カツカレーの価格に表れる円の購買力を考慮すると、1ドルはわずか62円18銭となるという。これは、外為市場で円が大幅に過小評価されていることを示唆する。一方、各国のマクドナルドのハンバーガー価格を基に算出するビッグマック指数では、1ドル=80円30銭が適正水準となる。
世界で約1500店舗を展開する世界最大のカレーライスチェーン、カレーハウスCoCo壱番屋の価格を使うユー氏は「購買力を高所得国と同じ水準にすることが目標なら、この指数は円がもっと大幅に上昇する必要があることを示している」と述べた。
日米当局が円を対ドルで40年ぶりの安値から押し戻すため、15年ぶりの大規模な為替介入に踏み切った後、円は世界の外国為替市場で焦点となっている。その後、円は介入による上昇分の半分を失った。
歴史的な円安によって、多くの日本人にとって海外旅行や外国製品は目を見張るほど高額になっているが、食事やサービス、消費財の価格上昇を通じて国内でも家計を圧迫している。
ユー氏は「カツカレーやラーメン1杯の価格が日本で手が出ないほど高くなれば、政策変更を求める声が強まる可能性が高い」と述べた。
購買力平価に基づく代替指数は他にも数多くある。「トールラテ指数」は世界各地のスターバックスのコーヒー価格を追跡する。一方、「KFC指数」は、ビッグマックの普及度がはるかに低いアフリカで購買力平価をより的確に捉えるために考案された。
原題：Curry Dish, Not Big Mac, Captures Just How Weak Yen Is, BNY Says（抜粋）
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