（ブルームバーグ）：任天堂株が一時前週末比4.7%安の8572円を付け、2月6日以来の日中下落率となった。中東情勢が緊迫化する中、海上輸送ルートが変更され、家庭用ゲーム機「スイッチ2」の物流コストが上昇するとの懸念が広がった。

コンテナ船大手各社は、スエズ運河を回避し、喜望峰経由への航路に切り替え始めた。この措置によって、欧州などへの配送に10日以上の遅れが生じると見込まれており、海上輸送に大きく依存する任天堂の収益にも影響を及ぼしかねない。

東洋証券の安田秀樹アナリストは、イラン情勢がテクノロジー分野全体に与える影響を投資家が見極めようとする中、利益が出にくいゲーム機にとって、輸送コストのコントロールは非常に重要だと指摘。

スイッチ2を巡っては、米国向けは関税負担が大きく、日本語・国内専用モデルは、多言語モデルより販売価格が安いなど、採算が取りにくい状況にある。一方で、中東地域はゲーム市場が拡大しており重要なマーケットだ。輸送コストの上昇は、同社にさらなる課題を突きつける可能性がある。

また、同社が2月27日、DeNAや京都銀行などの株主が売り出しを実施すると発表したことも、株価の重しになっている。売り出し総額は最大約3285億円になる。同社は同時に最大1000億円の自社株買いを発表した。

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