（ブルームバーグ）：東京株式市場で「ハローキティ」といったキャラクターを展開するサンリオの活況ぶりか際立っている。米関税政策の影響を受けにくい上にＭＳＣＩ指数採用という需給要因が加わり、月間売買代金がトヨタ自動車を逆転してきた。

東京証券取引所が６日発表した５月の売買代金上位では、サンリオが前月の２倍超の約２兆1300億円で７位（前月20位）になった。トヨタは約１兆7200億円と２割超減で11位（７位）。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）時価総額で115位のサンリオが、１位で日本の製造業の代表格というトヨタより投資家の関心を集めている。

トランプ米大統領の関税政策の先を見通す難しさから、トヨタといった日本の主要製造業の売買代金は伸び悩みがちだ。トランプ氏の言動に金融市場が翻弄（ほんろう）され続ける中で、サンリオの活況は主力株への投資家の気迷いを示唆していると言えそうだ。

岡三証券の松本史雄チーフストラテジストは、トランプ関税影響による景気への下押し圧力は市場全体では織り込んだとしながらも、個別銘柄では業績不透明感が残ると指摘。そうした中で「景気や業績への耐性があるコンテンツ関連株は安心感がある」と述べた。サンリオの目標株価を引き上げるアナリストも出ている。

また、世界的な株価指数であるＭＳＣＩは５月13日、日本株スタンダード指数でサンリオを新規に採用すると発表した。同30日の取引終了時点から指数に組み入れられている。

５月の株価はサンリオが12％、トヨタは1.5％、ＴＯＰＩＸは５％それぞれ上昇した。

岡三証の松本氏は、「キティ」をはじめとするキャラクターはもともとグローバル投資家にも知られていると前置きした上で「ＭＳＣＩに採用されたことでグローバル投資家もサンリオに投資しやすくなり、一段と売買対象になってきた」と指摘した。

--取材協力：横山桃花.

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