「信託報酬」の落とし穴 運用期間が長い程、“差”が出てくる
新NISAでは「投資信託」への注目が高まっていますが、いざ購入する際の“落とし穴”となるのが「信託報酬」です。
「信託報酬」とは、投資信託を管理・運用してもらうための費用で、投資信託を保有している間、投資家が信託財産の中から、運用会社や信託銀行などに支払い続けるものです。
実は同じような内容の商品でも、この「信託報酬」のコストに差があると言います。
ニッセイ基礎研究所 チーフ株式ストラテジスト 井出真吾さん:
リターンが年率4％として、毎月1万円を、30年間、つみたて投資をした場合の試算です。
▼信託報酬1.0%で、影響額はマイナス110万円
▼信託報酬0.5%で、影響額はマイナス58万円
▼信託報酬0.2%で、影響額はマイナス24万円
▼信託報酬0.1%で、影響額はマイナス12万円
手数料だけでこのぐらい差が出ます。
年間にしたら「ほんの0.数%の違いぐらいか」と思いたくなるんですが、運用期間が長くなればなるほど累積的に効いてくる。
投資信託って色んなものがあって、中身はもうほとんど同じなのに、手数料だけ違うというのも、世の中にいっぱいあるんですよ。
投資信託の場合は、安かろう悪かろうってことはないです。高いから良い商品だっていうこともない。
なので資産形成する上で、手数料が安いものに越したことはないです。
