エネルギー価格の上昇が自社の経営に「マイナス影響」を与えている企業が、長崎県内で88.4％にのぼることが、帝国データバンク長崎支店の調査で分かりました。

全国でも89.4％と、長崎県とほぼ同じ水準となっています。

一方、具体的な影響をみると、長崎県では「原材料・資材コストの上昇」と回答した企業が84.5％にのぼり、全国の76.5％を8.0ポイント上回りました。

帝国データバンク長崎支店は、長崎県について「離島地域を有することなどから輸送コストの影響を受けやすく、エネルギー価格上昇への対応が一層重要となるだろう」としています。

長崎県内の調査は2026年6月17日から30日までインターネットで実施され、県内の対象企業290社のうち103社から有効回答を得ました。回答率は35.5％でした。