2011年3月に発生した東日本大震災から15年を迎えるのを前に巨大地震への備えを考えてもらおうと、札幌と仙台でシンポジウムが開かれました。

シンポジウムは札幌管区気象台や宮城県などが共催し、札幌と仙台の2つの会場をオンラインでつないで開かれました。

札幌会場では、札幌管区気象台の青木重樹気象防災部長が「北海道・三陸沖後発地震注意情報」など、東日本大震災の後に新しくできた地震や津波の情報発信制度などを説明しました。

また、日本赤十字北海道看護大学の根本昌宏教授は、真冬に地震や津波が起きた時、低体温症など避難生活で多発する病気について事前の対策を訴えました。

日本赤十字北海道看護大学 根本昌宏教授
「東北・北海道沖の津波想定で行くと広域の大規模災害になる。これに対する災害の想定が必要だということ、今までに経験したことがないものになるので想像力を働かせたい」

札幌管区気象台は「東日本大震災の節目の年を迎えるいま、自分の事として考え、巨大地震に備えてほしい」と呼びかけています。