津波から避難「著しく高い割合」地震前から半数が危険認識

金沢大学の青木賢人准教授は、2011年の東日本大震災を機にハザードマップの見直しや防災訓練の強化といった津波対策が図られ、能登半島地震の前に行ったアンケート調査では、住民のおよそ半数が津波への危険を正しく理解していたと紹介しました。

金沢大学の青木賢人准教授

その結果、能登半島地震では他の地震と比べても非常に高い割合で住民が避難し、津波による犠牲者を大幅に減らすことができたと述べました。

避難所の高校生9割が手伝い 「もっと主体的に」

珠洲市にある県立飯田高校で防災などについて探求しているグループは、能登半島地震のあとに校内の生徒142人を対象に行ったアンケート調査の結果をまとめ、地震後、避難所に身を寄せた生徒のおよそ9割が食事の準備や子供の世話などの手伝いを行っていたと紹介しました。

県立飯田高校の生徒3人

中には「避難所の運営にもっと携わりたかった」といった声もあり、今後は生徒が主体的に関われるよう、避難計画や避難所の運営マニュアルで高校生の役割を明確にすべきだと訴えました。