近く発生が想定される南海トラフ巨大地震に備え、大災害の発生時に行政や民間の対応や連携を確認する図上訓練が山口県庁でありました。

図上訓練には山口県や中国地方整備局のほか、電気・通信、鉄道・高速道路などインフラを担う民間企業などが参加しました。

大地震に伴って関東から沖縄までの広い範囲に大津波警報が発令された想定です。

それぞれの機関で、設備が損傷した場合の対応について確認しました。

なかでも避難や救助・輸送など、陸や海の経路が確保できるか直ちに判断し、活動できるよう事前に想定しておくことが大切ということです。

中国地方整備局 大塚尚志 統括防災調整官
「確かに台本を読みながらの訓練ではあるんですけどあの台本に書いてあることが『この機関はこんなことをしてくれるんだな』とこの機関にきけばこれはわかるんだということが確認の第一歩ではないかとおもっているところです」

訓練では新しい設定が告げられるたび、それぞれの機関が活動すべき内容を発表していきました。