なぜ富士山の絶景ポイントに、黒幕を張らねばならなかったのか。加熱するオーバーツーリズムに、地域はどう対処できるのか、立教大学観光学部・東徹教授による論考。

コロナ禍から立ち直りつつある日本観光だが

日本の観光は、コロナ禍による「インバウンド・ロス」から急速に立ち直りつつある。昨年（2023年）の訪日外客数は2507万人と、コロナ禍前の2019年（3188万人）の78.6％まで回復した。今年に入ってからも増加が続き、2～6月の訪日外客数は、いずれも2019年同月を上回っており（JNTO）、過去最高であった2019年を超える可能性も見えてきた。

しかしながら、その一方で、オーバーツーリズムが再び問題視されるようになってきた。かつてアレックス・カー氏が予言した「眠りから目を覚ました竜（が）さらにパワーアップして、大暴れする」（『中央公論』2021年1月号）かのような様相を見せはじめている。

オーバーツーリズムと「観光公害」

オーバーツーリズムは、観光が地域の受容力を超えることによって様々な悪影響が生ずる事態をいう。これは単に「過剰な観光需要」によって混雑が生ずるという量的な問題だけでなく、住民に対する迷惑行為など「好ましくない観光行動」による質的な問題も含まれる。

観光客が多すぎて、十分に地域の魅力を堪能できない、といった観光体験の劣化による満足度の低下によって、観光地としての評価・集客力を落とすような事態や、観光を受入れる地域の自然環境や歴史的・文化的ストック、住民の生活環境に悪影響を及ぼすなど、地域の環境破壊をもたらす事態が生ずる。

特に後者は「観光公害」とも呼ばれる。観光によって地域の自然的・社会的環境に対する負荷が高まり、観光とは直接関係のない住民の生活にまで広く悪影響が及ぶからである。

かつて、観光事業者による大規模開発、乱開発による環境破壊に対する批判が高まったこともあったが、昨今では、過剰な観光需要、好ましくない観光行動による地域社会、住民の生活環境への悪影響を問題視するものが多くなっている。