（ブルームバーグ）：ソニーグループは8日、今期（2027年3月期）営業利益の計画を前期比11%増の1兆6000億円と発表した。中東情勢を受けメモリー価格高騰や不足が深刻化する中、影響を最小限に抑える対策を講じ、ゲームや半導体では増益を見込む。

また、同社は5000億円を上限とする自己株取得も発表した。

発表を受けてソニーG株は、一時7.3%高の3359円と2月27日以来の日中上昇率を付けた。

同社の資料によると、ゲーム事業はハードウエアの販売台数の減少によって減収となるが、ネットワークサービスの増収や為替の好影響で、営業利益は前期比30%増を見込む。

家庭用ゲーム機「プレイステーション5（PS5）」は発売から約5年半が経過し、今期見通しには次世代プラットフォームに向けた投資の増加を織り込む。また、合理的な価格で調達可能なメモリ数量に基づく台数の販売を計画している。

半導体事業の営業利益は同12%増を計画。前期に計上した構造改革費用の反動や、スマートフォン向けイメージセンサーの増収などが寄与する。

デジタルカメラなどを抱えるエレクトロニクス事業では、調達や設計などで対策を講じ、今期営業利益見通しへの影響を300億円程度まで抑制する計画だ。

東洋リサーチアドバイスの安田秀樹アナリストは、今期のゲーム事業はPS5のハード販売が減るのでコストにはプラスに働くのに加え、ゲームやネットワークの売り上げ貢献の上昇も見込めるとの見方を示した。一方で、イメージセンサーはスマートフォン自体が作れない状況になっており、その影響は仕方がないと述べた。

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