マンション工期に懸念、ユニットバス受注停止相次ぐ－中東混乱で余波

（ブルームバーグ）：住宅設備の調達を巡る不透明感から、不動産デベロッパーのマンション建設では工期長期化への懸念が広がり始めている。中東情勢の悪化に伴うナフサ供給網の混乱を受け、住宅設備メーカーがユニットバスの新規受注を相次いで停止したことが背景にある。

ナフサの供給が滞り始めた影響で、川下の石油化学製品のサプライチェーンに支障が出ている。このため、ユニットバスなど住宅設備に使われる接着剤や有機溶剤の確保が難しくなっている。住宅設備メーカー各社は、供給責任を果たせなくなるリスクを避けるため、一部製品で新規受注を見合わせる動きを強めている。

ユニットバスはマンション建設の内装工程で欠かせない設備で、納入の遅れは工事全体に連鎖的な影響を与えやすい。設備機器の搬入や設置は後工程と密接に結びついており、最終的に引き渡し時期の遅れにつながる可能性がある。

野村不動産ホールディングスの広報担当者は、現時点で大きな影響は出ておらず、今後の見通しは精査中とした上で、「国際情勢が長期化した場合には影響が出る可能性があるため、状況を注視していく」と電子メールで回答した。

三菱地所の担当者は「今後の動向次第では建築コストや工期等に影響が及ぶ可能性がある」とした上で、必要な対策を検討していくと答えた。住友不動産の担当者も影響の有無を「注視していく」としている。

TOTOやクリナップなどの住宅設備メーカーは15日までに、ユニットバスの新規受注を停止したと発表した。

LIXILの広報担当者は、同日までの受注分について、納期は未定としていると明らかにした。他社が新規受注を停止した13日以降、通常を上回る発注があったことに加え、調達の不安定さを踏まえた措置だと説明した。

パナソニックホールディングス傘下のパナソニックハウジングソリューションズの広報担当は、他社で断られた顧客からの注文が急増したため、同社もユニットバスやトイレの製品について納期未定として対応していると話した。タカラスタンダードも13日、今後の中東情勢によっては商品の一部で納期や数量などに影響が発生する可能性があると開示していた。