15日の東京外国為替市場で円相場は1ドル=147円台前半に反発。日本の実質国内総生産(GDP)が市場予想を上回ったことを受けて、買いが優勢になっている。

あおぞら銀行の諸我晃チーフマーケットストラテジストは、GDPが予想より強めだったほか、海外市場で米生産者物価指数(PPI)を受けてドルが大きく買われたことで、利益確定のドル売り・円買いが出たとの見方を示した。午前10時前の仲値決済では「実需のドル売りがやや優勢だったようだ」とも述べた。

14日の海外市場で円は一時147円96銭と、同日の東京市場で付けた3週間ぶり高値(146円21銭)から1円以上下落した。米PPIが3年ぶりの大幅な伸びとなったことを受け、か米国債利回りは上昇し、ドルが買われた。

金利スワップ市場では、9月の米連邦公開市場委員会(FOMC)での利下げの予想確率が90%程度となっている。PPIの発表前は、13日のベッセント米財務長官の利下げに関する発言を受けて100%を超えていた。

三井住友信託銀行米州部マーケットビジネスユニットの山本威調査役は、PPIやベッセント長官の利下げ要求を否定する発言を受けて「米利下げ期待の巻き戻しからドルが買い戻された」と海外時間の動きを説明。その上で、ドル・円が1円以上戻したのは行き過ぎであり、米小売売上高や米ロ首脳会談も控えて「さすがにドルの上値は重くなる」とみていた。

 

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