超大型ハイテク７社からの主役交代なるか、裾野広がる米株高に課題

（ブルームバーグ）：米株式市場では大型ハイテク銘柄の勢いに陰りが見られるものの、相場全体は引き続き堅調だ。今年前半に苦戦していた不動産など他のセクターに株高の裾野が広がってきたことが背景にある。

しかし、業績面で同じことが言える訳ではない。そのため、広範な相場上昇の持続性について疑問視する声も出ている。

ミラー・タバクのチーフ市場ストラテジスト、マット・メイリー氏は「株価の動きを見れば、ラリーの幅は広がっているのかもしれない。しかし、業績面について言えば全体には広がっていない」と語った。

ブルームバーグ・インテリジェンス（ＢＩ）がまとめたデータによると、Ｓ＆Ｐ500種株価指数構成企業の利益は前年比4.3％増と予想されている。しかし、ハイテク７社「マグニフィセント・セブン」を除外すると、その利益の伸びはほぼ消失。ハイテクと通信を除くと、利益成長はマイナスが見込まれている。

こうした見通しは、「コーポレート・アメリカ」がハイテク企業の利益創出力にいかに依存しているかを改めて浮き彫りにする。

シティグループのストラテジスト、スコット・クロナート氏は「最も力強い利益成長の可能性があるのは依然としてハイテクと通信、そして一部の一般消費財セクターだ」と指摘。「米株には、そうした『成長』グループの増益への継続的な確信と、他の業種での継続的な改善傾向の両方が必要だ」と述べた。

株価の動きだけを見れば、他のセクターがすでに好調な業績を上げていると投資家が考えてしまうのも無理はない。

７－９月の上昇率で見ると、アルファベット、アマゾン、アップル、メタ・プラットフォームズ、マイクロソフト、エヌビディア、テスラで構成するマグニフィセント・セブンの指数は、Ｓ＆Ｐ500種の均等加重バージョンであるＳ＆Ｐ500イコールウエート指数を下回った。これは2022年以来となる。Ｓ＆Ｐ500種の業種別では、７月以降は公益事業、不動産、金融が上げ相場の主役となっている。