ポイントは情報提供書と認定補聴器技能者…

医療費控除を受ける流れはこちら。

１．まずは、補聴器相談医のいる耳鼻科を受診。補聴器が必要か診断してもらいます。

２．診断後、医師は『診療情報提供書』に患者の情報を記入します。

耳鼻咽喉科しぶたに医院
澁谷和郎院長：「この情報提供書には、いろんなことが書かれます。病気があるのかないのか。聴力程度がどうであるか」

３．この情報提供書をもとに専門的な資格を持った認定補聴器技能者がいる販売店で補聴器を購入すると、確定申告で医療費控除の申請をすることができます。

補聴器を試した夫婦：
「聞こえるようになった?」
「うん。この人の声よく聞こえるよ」

耳鼻咽喉科しぶたに医院　澁谷和郎院長：
「診察に来られる方でも、難聴（の症状）が進んでいる方が多いですので、まだ早いとか、自分で勝手に思い込んでいる場合もありますので、家族が気づいてあげて耳鼻咽喉科医に相談いただくことが大事だと思います」

補聴器センターに来られる方は補聴器の購入が医療費控除の対象になる場合があるということを知らない方も多いそうです。難聴の症状が悪化する前に、こうした制度を活用し早めに耳鼻科を受診するようにしたいですね。