2025年9月に東京で開催される世界陸上（国立競技場他）の大会運営組織「東京2025世界陸上財団」が4日設立され、都内で第1回の理事会が開かれた。

理事会では東京五輪・パラリンピックを巡る汚職事件やスポーツ庁のガバナンス強化に関する指針を受け、「ガバナンスの確保」を徹底することを確認。この日事務総長に就任した武市敬（東京都参与 一般財団法人東京都人材支援事業団理事長）氏が「ここまでチェック体制を構築した組織はなかなかないのでは」と話すように、第三者審査委員会を設置するほか、コンプライアンス委員会や監査室を置く。

「コンプライアンスの遵守、ガバナンスの確保の重要性が理事全員の共通認識として確認されている。この点がこれまでのこうした大会運営組織と大きく違うところ。この組織には徹底した公平性公正性透明性が求められていると理解している」と武市事務総長。尾縣貢会長（日本陸上競技連盟会長）も「皆さまと共にスポーツの根幹であるフェアネスを体現した組織運営を目指したい」と話し「適切な情報公開がなされるよう努める」とした。

副会長には潮田勉理事（東京都副知事）が就任することも決定。その他、理事には、2004年アテネ五輪女子マラソン金メダルでスポーツ解説者の野口みずき氏や、男子走高跳の現役選手で日本記録保持者の戸辺直人氏（JAL、日本陸上競技連盟アスリート委員会委員長）らが名を連ねている。