市民が始めたPFAS血液調査

町田直美さんら市民グループは、自ら血液検査を実現しようと動き出した。

協力したのは、PFAS研究を専門とする、京都府立大学の原田浩二教授だった。

京都府立大学（環境衛生学）原田浩二 教授
「市民が自主的に主体的になって、この問題というのを明らかにしてきたと。市民による調査というのがきっかけになったということが、一番大きなところではないかと考えております」

4年前、400人近くの血液検査を実施した。

健康リスクが高まる可能性があるとされる、アメリカの学術機関が示す血中濃度の指針値。その値を超えた人が、北谷浄水場の給水エリアにある3つの自治体では、いずれも半数以上にのぼった。

さらに細かく分析すると…

京都府立大学（環境衛生学）原田浩二 教授
「水道水とかを飲んでいない、もしくは、浄水器を付けていると答えた方の方が、同じ地域の中でも血液中濃度というのは低かった。血液中濃度が高いということは、水道水がその一つの原因だろう」

そして、3月に行われた妊産婦への検査。今回、検査を行ったのは沖縄の民間病院の医師だった。

群星沖縄臨床研修センターの徳田安春医師は、ずっと気にかけているデータがあった。

群星沖縄臨床研修センター　徳田安春 センター長
「沖縄では生まれた子どもの体重が全国平均より小さいというデータが以前からありますので、（PFASが）要因の一つになっている可能性もありますから、これは大変重要な疫学研究になると思います」

沖縄では2500グラム未満で産まれる低体重出生児の割合が、1980年の調査開始以降、全国平均と比べ、高い状態が続いている。

10代の妊娠出産率や喫煙率の高さなども原因の可能性があると指摘されてきたが、徳田医師は、PFASとの関連も調べる必要があると考えている。

町田直美さん
「健康被害とか疫学調査が進んでいけば、子どもたち、特に女性が妊娠出産した時の大きな力になると思います。本当に感謝しています」