放射線影響研究所（放影研）は、被爆者と被爆2世の遺伝情報の解析を進めるため、専門家の委員会を設置することを明らかにしました。

放影研は日本とアメリカが共同で、原爆放射線が人体に与える影響について研究を続けています。

毎年1回、日米の専門家から研究について評価・勧告を受ける科学諮問委員会が終わり、放影研は5日会見を開きました。

放影研は、広島と長崎およそ500組の家族の遺伝情報（＝ゲノム）を解析して、親の被爆が子どもの健康にどう影響するか調査する方針です。

これについて委員会では、研究準備の整備が評価されたということです。

放射線影響研究所　神谷研二理事長
「我々が取り組んでいる「トリオ研究（放射線が次世代に及ぼす影響調査）」への取り組みについては『非常に適切である』と。『できるだけ早く研究に着手するように』との助言も受けた」

一方、ゲノム解析については、高度な倫理・法的・社会的な課題解決が必要となるため、放影研は新たに、日米の専門家による委員会を今月中に立ち上げることにしました。

調査対象者へのサポート体制を強化するなど、ゲノム解析研究に向けて準備を進めていく考えです。