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 もう1つの理由はコンビニ・ドラッグストアとの競争激化です。経産省の2023年上期のデータによりますと、業態別の商業販売額の小売業では、スーパーは7兆5240億円と1位で、コンビニが6兆1286億円、ドラッグストアが3兆9886億円となっています。
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 ただこの金額の近年の伸び率を見てみると、スーパーが+2.8%。これは現在の物価上昇を考えると、ほぼ横ばいだということです。コンビニは+5.1%で、少し伸びているくらい。そして+7.7%と伸び率が高いのがドラッグストアです。
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 そんな中で専門家によりますと、実は大阪は他の地域と比べると『安いけど質はもう少し上がる余地があるのではないか』と、特に東京の激戦を制して勝ち残ったスーパーからは、思われているようだといいます。