東芝グループが住宅用太陽光発電システム事業から撤退すると発表しました。

東芝の子会社・東芝エネルギーシステムズの発表によりますと、住宅用太陽光発電システムの販売を開始したのは13年前の2010年。

2012年に国がFIT=固定価格買い取り制度を導入してからは急速に国内市場が拡大し、一時は日本メーカーが販売シェアの上位を占めていました。

しかし、韓国や中国をはじめ多数のメーカーが参入したことなどにより競争が激化。

東芝エネルギーシステムズは今後の事業戦略を総合的に検討した結果、住宅用太陽光発電システム事業から撤退し、京都に本社がある株式会社エクソルに保守サービス業務を移管するとしています。

東芝グループは次世代太陽電池にも注力しており、薄く軽く曲げることが可能で多様な場所に設置できるフィルム型ペロブスカイト太陽電池などの実用化を目指すとしています。