（ブルームバーグ）：15、16両日の米連邦公開市場委員会（FOMC）会合を皮切りに、米利上げ局面がスタートすれば、企業の利益率低下で業績見通しが悪化するとともに、市場が金融引き締めに備え、S&P500種株価指数の調整を引き起こす可能性がある。

機関投資家を対象にブローカー・ディーラー業務を手掛ける米マクロ・リスク・アドバイザーズがこのような見方を示した。

S&P500種は歴史的に見て最も軟調な月である9月に入ってこれまでに約1%下落している。エネルギーコストの高止まりや最近のインフレ指標を巡る懸念から、米10年債利回りが2023年以来初めて5%を上回ったことが背景にある。

こうした見方を受け、トレーダーはウォーシュ連邦準備制度理事会（FRB）議長率いる金融当局が16日に0.25ポイントの利上げを実施する可能性をほぼ完全に織り込んでいる。1週間前には約60%だった。

マクロ・リスク・アドバイザーズ創業者のディーン・カーナット最高経営責任者（CEO）は、FOMCが16日に予想通り利上げを決めれば、株式市場に一段の下落を招く公算が大きいと述べた。

カーナット氏は14日付の顧客向けリポートで、「S&P500種は8－10%下落すると予想しており、12月には第2波の下落が起きる可能性がある」と指摘。利上げは「コストを価格転嫁できない企業の利益率を圧迫する」ほか、そうした事態を織り込んでいない市場にボラティリティーの急上昇をもたらすとの見方を示した。

カーナット氏は、現在の状況は2018年に投資家が経験した局面に似ているとコメント。当時、S&P500種は9月にピークを付けた後、10－11月にかけて10%急落した。同氏は同年には「サンタクロース・ラリーは訪れなかった」とし、12月には相場がさらに一段安となり、最終的にピークから約20%下落したと解説した。

こうした過去の経緯を踏まえると、「守りの姿勢を取るのが適切な対応だ」とカーナット氏は分析。18年と同様、連邦準備制度が「K字型で雇用の流動性が低い経済」の中で複数回の利上げを実施することを受け、12月に相場が一段安になると予想している。

原題：S&P 500 Could Drop 10% on Fed Rate Hikes, MRA Strategist Says（抜粋）

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