建設が計画されているデータセンターのうち、異常気象のリスクが高い場所に予定されているセンターは150カ所以上に上ることが、気候変動の影響を調査しているXDIの調査で分かった。

XDIが建設が計画されている約2600カ所のデータセンターを分析した。主なリスクには、沿岸部の浸水や冠水、猛暑、河川の氾濫が挙げられている。

XDIの創設者で、科学技術部門責任者のカール・マロン氏は、18日の調査発表に先立つ記者説明会で、「私たちは気候変動に対して十分な備えをしていない」と語った。

XDIの分析によると、高リスクの恐れがある約150カ所のデータセンターのうち、70カ所以上が北米に建設される予定。欧州は45カ所、東アジアは12カ所だった。

MSCIインスティテュートの別の報告書によると、英国では、大規模な人工知能(AI)モデルを開発するためのデータセンターに対する主な脅威は、大雨による洪水だという。

気温上昇への懸念も強まっている。2022年には、グーグルやオラクルが使用するロンドンのデータセンターが、記録的な猛暑で機能不全に陥り、一部のウェブサイトがアクセス不能となった。

洪水被害に見舞われた英ウスター(2026年2月)

XDIは報告書で、間接的なリスクを過小評価しないよう警鐘も鳴らす。「異常気象のさなかでも稼働し続けるよう設計されたデータセンターであっても、周辺のインフラが機能しなければ、ダウンする恐れがある」と指摘。立地の選定や技術基準、復旧への投資が、減災につながり得ると説く。

マロン氏は「世界で膨大な資金が投じられる中、判断を誤った時の代償は大きい」と語った。

原題:Data Centers Are Being Built in Areas Exposed Extreme Weather(抜粋)

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