（ブルームバーグ）：バンク・オブ・アメリカ（BofA）のストラテジスト、マイケル･ハートネット氏率いるチームは、投資家が株式市場に集中していることやインフレリスクの高まりを背景に、6月上旬の株式市場は利益確定売りが出やすいとの見方を示した。

同チームは、エネルギーや輸送コスト、家賃に至るまで、物価上昇圧力が米国で広範囲に影響を及ぼしていると指摘した。こうした中で、株価は過去最高値を更新し続けている。

来月には、株式市場に慎重姿勢を促す可能性のある重要日程が相次ぐ。石油輸出国機構（OPEC）会合、サッカー・ワールドカップ（W杯）開幕、先進7カ国（G7）首脳会議、米連邦準備制度理事会（FOMC）のウォーシュ新議長体制下で初となる連邦公開市場委員会（FOMC）などだ。

ハートネット氏は、「株式やテクノロジー株への強気姿勢の総仕上げは今後数週間で完了する可能性が高く、6月上旬は利益の一部を確定する好機となりそうだ」と述べた。

米国のインフレ指標は4月、大幅な加速を示した。イランを巡る戦争によるエネルギー価格高騰が輸送コストに波及し、生産者物価指数（PPI）は前年同月比6%増と、2022年以来の高い伸びとなった。消費者物価指数（CPI）もエコノミストの予想を上回り、3.8%上昇した。

同チームによると、CPIの上昇率は、過去半年にわたり続いている毎月0.4%の上昇ペースが急速に鈍化しない限り、11月の中間選挙までに5%を超える方向に向かっているという。これは株式市場にとって好ましい状況ではない。

ハートネット氏は、インフレ率が4%を超える局面は「リスク資産が神経質になる領域だ」と述べた。過去100年のデータに基づくと、インフレ率がこの水準を超えた場合、S&P500種株価指数はその後3カ月間で平均4%、6カ月で7%下落している。

インフレ懸念を背景に、米10年債利回りは4.5%を超え、30年債利回りは5%を突破している。

世界株がイラン戦争を受けた安値から回復する中、投資家は米国株に強い関心を示している。人工知能（AI）ブームの再燃により、半導体関連株は過去最高値を更新した。

3月30日の底値以降、S&P500は18%、ナスダック100指数は29%上昇した。BofAの運用資産計4.5兆ドルの富裕層顧客らは、株式への資産配分比率を過去最高の65.7%まで高める一方、現金は9.8%と過去最低水準に下げている。

原題：BofA’s Hartnett Says Stock Market Ripe for Profit Taking in June（抜粋）

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