（ブルームバーグ）：16日の日本市場では、米国がイランの重要な原油輸出拠点であるカーグ島を攻撃したことで、原油の需給ひっ迫が長期化するとの懸念から投資家のリスク回避姿勢が強まり、株、債券、円がすべて売られるトリプル安の可能性が濃厚だ。

ニューヨーク商業取引所（NYMEX）のウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）原油先物は週明け早朝の取引で1週間ぶりに1バレル＝100ドル台に乗せた。原油の輸入依存度が高い日本をはじめとする多くの国にとって、原油高はコスト増となる。

株式は下値を模索し、東証株価指数（TOPIX）の目先のめどは9日に付けた安値や100日移動平均線がある3500ポイント付近となりそうだ。アジア時間早朝の米株先物は軟調に推移しており、不安定さが強まると日本株の下押し圧力となり得る。

原油高によるインフレ加速への警戒から債券にも売りが継続しそうだ。ドイツの10年債利回りが2023年のピークに迫るなど、世界的に金利の上昇傾向が強まっており、日本の10年国債利回りも1月に付けた27年ぶりの高水準である2.38%が再び視野に入ってくる可能性もある。

中東での戦争に収束の兆しが見えない中、外為市場では流動性の高いドルを投資家が選好しやすいことや、原油価格高騰による日本の輸入拡大懸念で円は売られやすく、対ドルで160円台を試すかどうかが焦点となる。

（注：表中の終値は米国時間終値。円相場は対米ドル、前営業日比は円の対ドル変化率。米10年金利の前営業日比は変化幅（単位：%ポイント）。日経平均の前営業日比はシカゴ・マーカンタイル取引所清算値と大阪取引所清算値との比較。シカゴ取引所が休場の場合は大阪取引所の前日清算値と最終取引値の比較。金は1トロイオンス当たりのドル建て価格）

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