（ブルームバーグ）：米国とイスラエルがイランを攻撃したことを受け、世界の株式市場では週明けの取引が荒い値動きとなり、リスク回避色が強まるとの見方が広がっている。エネルギーや防衛関連銘柄が逃避先として注目されている一方、航空株や消費関連株の下落が見込まれる。

週末の中東市場の値動きは今後の展開を示唆した。サウジアラビアのタダウル全株指数は2.2%下落したが、石油大手サウジアラムコの上昇が下支えとなり、下げ幅は限定された。エジプトの主要株価指数も2.5%下落した。

パイパー・サンドラーのチーフ投資ストラテジスト、マイケル・カントロウィッツ氏は「株式市場の価格変動の主な要因は原油価格に完全にシフトする可能性が高い」と指摘。「原油価格の上昇が止まるまでは、株式には下押し圧力がかかる」と述べた。

今回の紛争は原油や天然ガス価格を再び押し上げる新たな材料となっており、米東部時間1日夜に再開すれば、原油価格は10－15%上昇する可能性があるとの見方もある。ストラテジストらは、今回の軍事的緊張の高まりにより、経済混乱局面でも相対的に安定しやすい公益事業やヘルスケアなど、伝統的なディフェンシブ銘柄への資金シフトが広がると予想する。一方で、よりリスクの高い成長株や、工業株や金融株といった景気敏感株には売り圧力がかかる可能性がある。

BCAリサーチの地政学・米政治担当チーフストラテジスト、マット・ガートケン氏は「テクノロジー株や景気循環株にはボラティリティーと売りが広がるだろう。今回の行動を受け、エネルギー価格の上昇が成長を圧迫する重大なリスクが生じるためだ」と指摘。「世界的にディフェンシブ銘柄とエネルギー株がアウトパフォームするだろう」と述べた。

原題：Energy In Focus as Global Equity Traders Brace For Iran Impact（抜粋）

--取材協力：Peyton Forte、Arvelisse Bonilla Ramos、Alexandra Semenova、Natalia Kniazhevich、Isolde MacDonogh、Julien Ponthus、Levin Stamm、Abhishek Vishnoi、Winnie Hsu、Paul Jarvis、Neil Campling、Monique Mulima.

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