（ブルームバーグ）：17日の米株式市場では、ゼネラル・ミルズをはじめとする食品関連株が急落した。物価高懸念などによる消費低迷といった厳しい環境に直面していると、業界大手の幹部が指摘したことが響いた。

シリアル「チェリオス」などのメーカーであるゼネラル・ミルズの株価は7%下げ、終値ベースで2022年5月以来の大幅安となった。同社はこの日、26年5月期の純売上高が為替変動や買収・資産売却などを除いたベースで1.5－2%減になるとの見通しを発表した。従来はマイナス1％からプラス1%のレンジを予想していた。

同ベースの調整後営業利益および調整後希薄化後1株当たり利益も、最大20％減へと修正された。従来予想は最大15％減だった。

発表を受け、食品セクター全体に売りが広がった。S&Pスーパーコンポジット包装食品株指数は3.6%下落し、構成銘柄22のうち19が下げた。

最高経営責任者（CEO）のジェフ・ハーメニング氏は、インフレの高止まりや食料支援給付の削減、地政学的な不確実性を背景に、不安定な消費環境の影響がシリアルとスナック菓子、ドッグフードに最も大きく表れているとした。「特に中低所得層にとって、大きなストレスをもたらしている」と、ニューヨーク消費者アナリスト・グループの年次コンファレンス（CAGNY 2026）でのプレゼンテーションで語った。

昨年12月には、不安定な消費者心理を踏まえ、北米の小売事業の約3分の2で価格を引き下げたと発表していた。

北米小売部門グループ・プレジデント、ダナ・マクナブ氏は同コンファレンスで、基準価格を引き下げた商品は販売数量が8ポイント増加したと説明。消費者が購入をためらう価格帯をターゲットにし、それを下回る価格設定を維持しているとした。

同社はさらに、「生産性が最も低い」製品のうち約20%について販売を打ち切っているという。

「オレオ」クッキーなどで知られるモンデリーズ・インターナショナルのディルク・ヴァン・デ・プットCEOも17日、同じコンファレンスで、米国の家庭は「高い価格と横ばいの可処分所得を理由に」スナック菓子の購入頻度をやや減らしていると述べた。米消費者は食料品店で購入量を増やしておらず、「現在の平均価格水準に不安を感じている」と指摘した。

同社は、3ドル未満の小型で持ち運び可能なパッケージ製品の提供を、他のブランドにも拡大しているという。同氏は「広範な経済的不確実性にもかかわらず、米国の消費者は依然としてスナックを好んでおり、日々の予算にお気に入りのスナックを組み込む方法を探している」と語った。

原題：Food Companies Sink as Executives Warn of Consumer Stress（抜粋）

もっと読むにはこちら bloomberg.com/jp

©2026 Bloomberg L.P.