“脱石油” 加速の可能性…供給力・コスト面の課題も

一方で、専門家は次のように指摘します。

北陸経済研究所　奥田喜治 総括研究員
「入る船があるのかというとここが大問題で。安全に通れるというのが、確実になりましたよということにならないと、そもそも保険がかけられないとか、かけられても保険料がものすごく高くなるというところがあるので、戦争前の状態に戻るかというと、かなりの時間がかかる。ひょっとすると来年以降も続く可能性はあるかな」

そのうえで、原油の調達難が長期化した場合、「脱石油」の流れが加速する可能性を指摘します。

北陸経済研究所　奥田喜治総括研究員
「一時収まりかけていた脱炭素っていう動きは、今後中期的にはまた盛り返してくる。脱炭素の文脈ではなくて、それに加えてエネルギー安全保障という部分で、石油代替エネルギーというものを使わざるを得ないよね、というのが世界的に求められてくる」

「脱石油」や他の燃料価格の高騰も見据えるHARITAの固形燃料。

しかし、十分な供給力の確保には課題が残ります。

HARITA　寺崎英樹取締役
「電力会社さんであれば、年間に数十万トンという燃料使用がありますので、それの1%を代替燃料に置き換えるだけでも、ものすごい量になりますよね。ちゃんとそういう強固な供給体制を構築していくということが重要になってくるのかなと」

代替エネルギーについては、原油などと比較して調達コストが高いことも指摘されています。

北陸経済研究所の奥田喜治総括研究員は、「代替エネルギーが爆発的に伸びるには時間がかかる」としたうえで、「生産性の向上や行政の支援などで価格を改善できるかが課題」だと話しています。