入浴中やその前後に脳梗塞や心筋梗塞などで亡くなる浴室内突然死、いわゆる入浴死を防ごうという入浴時警戒情報の運用が始まっています。

入浴時のリスクを翌日の予想気温をもとに危険、警戒、注意の３段階で予報するもので、鹿児島大学大学院・法医学分野がＭＢＣウェザーセンターと連携して発表します。

入浴死が増える冬場、情報をどのように生かせばいいのでしょうか？

（鹿児島大学大学院・法医学分野　林敬人教授）「県内では年間約２０００体、警察が取り扱う遺体がある。入浴死はその１割、かなりの数になる」

入浴時警戒情報の運用をしているのは、鹿児島大学大学院・法医学分野の林敬人教授を中心とするチームです。

法医学が専門の林教授は、県警などから依頼を受けて遺体を解剖しています。死因を究明できれば、事件性の有無を見極めるだけでなく、「死者が残した情報を生きている人に生かすことができる」と林教授は話します。

（鹿児島大学大学院・法医学分野　林敬人教授）「入浴死も含め、死因を解明することで死のメカニズムが解明できる。それを今生きている人に還元してあげる、つまり亡くならないように予防することにつながる」

林教授らがデータを分析したところ、入浴中やその前後に亡くなったいわゆる入浴死は、県内では年間でおよそ１９０人、１７年間で３２５２人で、交通事故による死者のおよそ２．５倍に上ることが分かりました。