登山届を自治体と共有

それは「登山届の提出」です。「登る山」や「日時」、「装備」などを登録すれば登山届として自治体と情報が共有されます。

アプリを開発した会社は、山岳遭難を少しでも防ぎたい話します。

ヤマップ広報　千田英史PRマネージャー：
「スマートフォンにあらかじめ登山地図としてダウンロードしておけば、電波の届かない山の中でもスマートフォンがGPSの機器として使えるのではないかというところに着想を得た」

ヤマップ広報　千田英史PRマネージャー

また、県警は今年5月、山岳遭難の際の迅速な救助につなげようと、開発した会社と協定を結びました。

県警地域課　川田順一課長補佐：
「登山届の提出の促進が図られる。また山岳救助に有用な遭難者の登山届情報や位置情報が早期に把握できる。また迅速、的確な救助活動が容易になることが期待できる」

国内では現在、宮城のほか岩手や群馬など16の自治体が、開発した会社と協定を結んでいます。

このアプリ、山岳遭難を防ぐための備えとして有効ですが、やはり万全ではないと、多賀城高校の佐藤先生は指摘します。