災害をもたらす大雨の要因となる線状降水帯の予測精度を上げるため、気象庁は、今年も10月にかけて16の研究機関と連携し、西日本を中心に集中的な観測を行うことなどを明らかにしました。

先週、四国から関東の太平洋側では、あわせて6つの県で線状降水帯が発生し、災害をもたらす大雨が降りました。

気象庁は、線状降水帯の予測精度の向上を最重要課題と位置付け、「線状降水帯が発生するメカニズムの解明」と「予測技術の開発」の2つを柱としています。

このうち「線状降水帯の発生メカニズムの解明」については、梅雨や台風などこれから本格的な雨のシーズンを迎える10月にかけて、あわせて16の大学や研究機関と連携し、線状降水帯の「素」となる水蒸気の量や分布などを陸上と海上で集中的に観測する計画です。

一方、「予測技術の開発」については、今年3月に導入した線状降水帯を予測するための最新型のスーパーコンピューターを使い、水平解像度2キロで予報する時間を現在の10時間先から今年度中に18時間先まで延ばして運用する計画です。

気象庁はこれにより、線状降水帯の発生をおよそ半日前から予測する情報の対象エリアを、現在の「地方単位」から、来年は「県単位」に絞り込んで発表する予定です。