10年以上続く二次災害リスク　インフラへの長期的影響

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研究グループが地震前後の標高データを解析した結果、八ヶ川の河口から約10kmの区間では、今後10年以上にわたって河床の低下や川幅の拡大といった地形変化が継続する可能性が示唆されました。

こうした激しい下刻や側方侵食は、護岸の崩壊や橋脚の不安定化といったインフラ災害を引き起こしかねません。実際に八ヶ川では、人工の堰および橋脚付近での侵食や護岸の崩落がすでに確認されています。

同様の現象は、同じく隆起の影響を受けた能登半島北部の他の河川でも進行しているおり、今後も進行する可能性が高いと研究グループは指摘しています。

この研究は、地殻隆起を伴う大地震の後には長期間にわたる二次的な河川災害リスクが存在することを明示し、将来的に侵食されうることを前提とした河川インフラの維持管理や防災・減災計画を中長期的な視点で見直す必要性を訴えるものとなっています。

研究グループは今後も数年単位で能登半島での継続的な観測を実施し、河川地形が最終的な安定状態に至るまでのプロセスとそれにかかる時間の解明を目指すとしています。