気象庁の有識者検討会は、去年の夏以降、降水量が極端に少ない状態が続いていることについて「異常気象にあたる」との見解を示しました。

去年の夏以降、東日本の太平洋側から九州にかけての広い範囲で、降水量が著しく少ない状態が続いています。

要因としては、8月から10月までは台風などの影響が少なく、その後も秋雨前線の期間が短かったことや低気圧の影響をほとんど受けなかったことなどがあげられるということです。

これについて気象庁の有識者検討会は「異常気象に該当する」との見解を示しました。

異常気象分析検討会　中村尚 会長
「社会的な影響は非常に大きいと思いますし、かなり降水量が少ないところがずっと続いたという意味では、（降水量の少なさは）異常と考えていいんじゃないでしょうか」