2月12日、日経平均株価は5万8000円の大台を突破。日本株はこのままGOGOの青信号？一方、米国株は黄色信号？そんな時は売った方がいい？

米国株は黄色信号？今は割高？

まずは、アメリカ株。

『ニッセイ基礎研究所』井出真吾さんは「前から言っているように“引き続き黄色信号がついている状態”」と話す。

アメリカ株は期待先行で“割高感”もあると言われているが、実際はどうなのか？

ニッセイ基礎研究所』チーフ株式ストラテジスト　井出真吾さん：
「結論から言うと、やや前のめり感はあるけども、“割高すぎるとか明らかにバブルというほどではない”と思う。S&P500とNASDAQの予想EPS（1株当たりの純利益）を見ると、両方とも2026年は25年と比べて増益、27年もさらに増益が見込まれているからそりゃ株価は上がる。業績がこれだけ改善する見込みなら、市場は期待で買うから。主な背景はやはりIT関連、AI半導体関連ということだと思う」

＜予想EPS＞
【S&P500】▼2025年⇒26年：15.6％増▼26年⇒27年：16.1％増
【NASDAQ】▼2025年⇒26年：28.8％増▼26年⇒27年：22％増

S&P500とアメリカ国債を比較して割高・割安を見る代表的な指標「イールドスプレッド」を見てみる。この数値が低いほど「S&P500が割高」で、高いと「割安」ということだ。

井出さん：
「直近も少し割安から若干割高感が出てきているが、水準的には25年2月のDeepSeekショックの前と比べるとそこまででもない。直近またイランの関係もあって株価が若干調整したりしているので黄色信号、そんな状態かなと思っている。地政学リスクが意識されて一旦株価が大きく下がることもあるかもしれないし、違憲判決が出たトランプ関税が下がれば企業にとってはポジティブな話だから黄色信号でもすぐに株価が下がると決めつけるのはちょっと早い。本当に先を予測しきれないぐらい難しい状況」

井出さんは「急落の可能性は今の時点では決して高くない」というが、DeepSeekショックや令和のブラックマンデーのような「実体経済とは全く別の動き」は往々にして起きるもので、「26年も何回かそういうこと起きるだろう」と話す。