3週間前の1月8日に発表された1か月予報（1月10日～2月9日）を振り返ってみると

ところで、3週間前の1月8日に発表された1か月予報（1月10日～2月9日）を振り返ってみると、「寒気の影響を受けにくい時期がある」として、気温は東日本や西日本で「平年より高い」、北日本でも「平年並みか高い」と予想されていました。日本海側の降雪量は東日本と北日本で「平年並み」、西日本では「平年並みか少ない」と予想されていました。ところが実際には1月20日頃から「最長寒波」などと形容される寒気の流れ込みが続き、1月28日までの20日間平均気温は、北海道など平年より1度以上低くなっている地点もあります。さらに20日間降雪量に関しては、日本海側ではおしなべて平年を上回っており、平年の2倍以上を観測している所もあります。

28日までの20日間降雪量の平年比（気象庁HPより）。青森や金沢、岐阜などで平年の2倍以上となっている

予報期間は2月9日までですので、まだ「答え合わせ」は終わっていませんが、当初の予報とは違った展開になっている印象を抱く人が多いのではないでしょうか。

こうした中、気象庁は1月29日発表の1か月予報から、予報の計算に使う数値予報モデルを新しくしました。数値予報モデルとは、仮想の地球における大気の状態をコンピューターの中に再現したもので、これまでは「大気モデル」と呼ばれるものを使っていましたが、今回からは「大気海洋結合モデル」を使います。

大気モデルでは、海面水温は初期値として与えたものをそのまま扱っていましたが、大気海洋結合モデルでは、大気と海洋が及ぼしあう相互作用を計算に取り入れています。また、毎月1回発表される3か月予報は従来から大気海洋結合モデルを使っていましたが、これについては雲の蒸発や水蒸気の凝結、降水過程の計算式を改善するなどしたモデルを2月から用いることにしていて（1か月予報で29日から使用するのも同じモデル）、天候の特徴をこれまでより精度よく予報できるようになるとしています。

新しい予報モデルの導入により実際に長期予報が「当たる」ようになるのか注目です。
期間全体（1/31～2/28）の気温の予報等（気象庁HPより）はこちらから確認できます。