海上保安庁が開発した新たなスマートフォンのアプリを使い、海でおぼれた人をいち早く救助する訓練が亘理町で行われました。

宮城県亘理町の荒浜漁港で訓練を行ったのは、宮城海上保安部と県水難救済会亘理救難所の救助員など約10人です。

訓練では、海上保安庁が開発したスマートフォンのアプリを使い、おぼれた人を発見し、救助する一連の流れを確認しました。

このアプリでは、あらかじめ登録した人に海上保安庁からの情報が一斉送信され、救助が必要な人の位置などをリアルタイムで確認できます。

水難救済会のメンバーやライフセーバーらが登録しておけば、より早く、効率的に救助活動にあたることができます。

救助員：
「細かな緯度経度が記されるというのが一番良い。漁協さんからの連絡、橋渡しがなくなるというので迅速に向かえるのではないか」

宮城海上保安部警備救難課　村上伸悟専門官：
「今まで海難救助を民間のボランティアにお願いする場合は、電話のみの救助の連絡方法でしたが、これをアプリを使用することにより、より多くの情報を海上保安部と共有できると考えています」

宮城海上保安部によりますと、2024年の海難事故のうち約4割は、消防や民間の機関など海上保安庁以外が救助していて、連携の強化が欠かせないということです。

アプリは、試験運用を経て2026年度から本格的に運用される予定です。