もはや想定外と言えないほど自然災害が多発する中、ここのところ目立っているのが「線状降水帯」による大雨災害です。今年6月から予測情報の発表が始まり、初めての発表は「空振り」、その次は「見逃し」「的中」となりました。こうした結果に関わらず、災害に備えることが重要だと気象台は強調します。災害情報をどう活用していくのか、その重要性を訴えているのが、東日本大震災で1週間ほど家族の安否が分からない経験をした研究者です。アナログな部分が多い災害対策本部や避難所などの情報をデジタル化して共有していくことが重要だと訴えます。

◆初の線状降水帯予測情報は「空振り」でも備えは必要



大雨災害の危険性を知らせようと、気象庁は今年6月から新たに「線状降水帯」予測情報の発表を始めました。背景には、福岡・大分の両県で死者・行方不明者が42人にのぼった九州北部豪雨（2017年）など、「線状降水帯」によって引き起こされる大雨災害が多発していることがあります。

線状降水帯は、狭い範囲に集中して強い雨が降る現象で、正確な予測は難しいとされています。それでもひとたび発生すれば大きな被害が出ることから、半日程度前に全国を11ブロックに分けた地方予報区ごとに情報が発表されるようになりました。

初めての予測情報は、7月15日から16日にかけて九州北部と九州南部を対象に発表されました。

福岡県と佐賀県を放送エリアとするRKB毎日放送の報道部では、初めての事態にどのように対応すべきなのか、緊張感が高まりました。いつどこで起きるのかも分からないため、すぐ動けるように記者とカメラマンを各地に配置。雨雲レーダーなどをにらみながら、取材に備えました。

ところが、この時は幸いにも線状降水帯が発生することはなく、取材チームは撤収。一部で強い雨が降った地域はあったものの、予測情報はいわば「空振り」に終わりました。この時の状況について、福岡管区気象台は「暖かく湿った空気が流れ込む状況で、線状降水帯が発生する可能性はあった」と説明します。

福岡管区気象台・吉田力主任予報官「線状降水帯の発生には至りませんでしたが、雨雲が低気圧の周辺に結構まとまっていて、ある程度大雨にはなりました」