中東情勢の混乱が再び深刻化。原油の先物価格が4か月ぶりの高値をつけ、株価が急落するなど経済への影響が広がっています。

きょうの株式市場は荒れる展開となりました。朝から幅広い銘柄に売り注文が広がり、一時、2000円以上値下がりする場面も。

その理由は…

「USA！USA！USA！」

アメリカメディアは、トランプ政権の内部で、イランとの戦闘が2029年1月のトランプ大統領の任期満了まで長引くとの見方が強まっていると報道。

さらに、イランが支援するイエメンの武装組織が、紅海に面する港湾都市を制圧したとの報道も…。

紅海からアジアへ原油を運ぶルートは、ホルムズ海峡の代替ルートとして期待されていましたが、情勢が不透明に。

原油の先物価格は、一時、1バレル＝104ドル台と4か月ぶりの高値をつけました。

こうした原油高が企業業績に悪影響を及ぼすとの警戒感から株価が急落。

また、世界的なインフレ懸念から、長期金利の代表的な指標である10年物国債の利回りが一時、節目の3％をつけていて、中東情勢が再び世界経済を左右する大きな要因となりそうです。