日本の半導体株、AI投資堅調で復調鮮明－成長期待のマネー集める

（ブルームバーグ）：日本株市場で半導体関連銘柄の復調が鮮明だ。米国のハイパースケーラー（大規模クラウド事業者）が進める巨額の人工知能（AI）投資に陰りが見えず、国内でも関連企業の利益成長が続くとの期待が背景にある。

東証株価指数（TOPIX）の業種別指数は4月に入り、半導体企業やAI関連銘柄が含まれる非鉄金属指数と電気機器指数が共に20%超上昇し、イラン戦争を受けた3月の下落分を全て取り戻した。月初来の上昇率は全33業種の1位と2位だ。

キオクシアホールディングスやルネサスエレクトロニクス、アドバンテストの上昇率はTOPIXの7%高の5倍を超える。

中東情勢を巡っては紛争終息に向けた投資家の期待がある半面、ホルムズ海峡の実質封鎖は続いており、原油高とサプライチェーン（供給網）の混乱がさまざまなセクターに悪影響を及ぼすとの懸念が根強い。こうした中で、利益成長の確実性が高い半導体関連株に買いが殺到している。

MSCIジャパン半導体指数の今年の予想1株利益（EPS）は、米国とイスラエルがイランに対する軍事行動を開始した2月末から18%増加した。TOPIXの予想EPSは同期間に0.5%減少しており、半導体セクターの堅調ぶりが目立つ。

先週には半導体供給網の要である台湾積体電路製造（TSMC）とASMLホールディングがそろって今年の売上高見通しを引き上げ、市場の強気ムードに拍車がかかった。

楽天投信投資顧問第二運用部の平川康彦部長は、AI銘柄には米半導体大手エヌビディアの決算発表が予定される5月下旬まで悪材料は考えづらく、「行き場のない資金が集中しやすい」と指摘。「イラン情勢のはっきりしない状況が続けば続くほど、増益の確実性が高い半導体・AI関連により資金が向かうのではないか」と話す。

BNPパリバのアジア太平洋現物株調査の責任者、ウィリアム・ブラットン氏も、「テクノロジーセクターの12カ月先予想EPSが他のセクターを大きく上回るペースで上がっている現状では、テクノロジー株がアウトパフォームを続けると考えるのが合理的だ」とみている。

設備投資の長期的な展望に関する懸念が消えたわけではない。米ジェフリーズのグローバル株式戦略責任者であるクリストファー・ウッド氏は、昨年後半に浮上したAI投資のリターンを巡る疑念が今後さらに強まり、AI関連設備投資が今年ピークを迎えるリスクが高まっていると警鐘を鳴らす。